研修制度

人材育成への取り組み

社会・時代の要請に応えられる人材を育成できるように、研修体制の充実を図っています。
多様な人材の個性を活かせるように、専門職や経営層として、キャリアアップを図れる職場環境の整備に努めます。
また、他団体が主催する研修に参加したり、公的団体への研修派遣も行っています。

新任研修

入職後1年間は、新任研修を実施します。法人内部研修、バックアップセンター研修、外部研修等による多様なメニューを用意しています。

内部研修

研修委員を中心として法人独自の内部研修の企画・実施を行っています。組織内のニーズを聴き取り、外部研修では充足できないメニューを提供しています。

外部専門研修

バックアップセンターや東社協、精神保健センター等で実施されている外部の専門研修や職層研修を、希望・ニーズに合わせて受講できます。必要な専門知識や、組織運営管理等の知識を習得していきます。

OJT

OJTリーダー等を中心とした職場内でのサポート体制を実施しています。係長・主任等によるスーパービジョンを実施しています。

SDS(自己啓発支援制度)

個々の職員が高度な専門性を自発的に身につけ、その能力を向上させることを目的としています。資格取得のための支援や研修参加費の補助などを実施しています。
(利用には一定の条件があります)

令和4年度 職員研修の実施状況

令和3年度 職員研修の実施状況

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